運動意識の高い60代のお得なフィットネス利用法

フィットネスやスポーツジム、スポーツクラブへの年代別支出を見ると20代~40代の支出は少なく、50代から支出が増え、60代が一番多く支出しています

同様に年代別で運動習慣の割合を見ると60代、70代の運動意識が高いです

今回はデータから高齢期におけるフィットネスによる介護予防が増えていることと、フィットネスの利用料を条件付きで医療控除対象にできる方法を紹介したいと思います

健康意識の高い60代





男女・年齢別の運動習慣の割合

出典:国土交通省ホームぺージ 人生100年時代を見据えた社会における土地・不動産の活用より一部抜粋 URL:https://www.mlit.go.jp/common/001294338.pdf

1日30分以上の運動を週2回以上、1年以上継続している人の割合は、

  • 60歳以上の男性で4割超え
  • 女性は60歳代で約3割
  • 男女ともに70歳以上で4割を超え

高齢になると一定の割合の運動習慣を行っていることがわかります

60代は男性の方が運動意識が高いのはなんか意外な感じもします

逆に生活習慣病は若い内から運動習慣をつけた方がよいですが、40代、50代の運動習慣があまりないことも分かります

増える健康づくりの場

高齢者人口が増加する中で、介護予防等の観点から、健康の維持・増進の場を提供する取組が進んでいます

都市公園における健康遊具の設置数の推移

出典:国土交通省ホームぺージ 人生100年時代を見据えた社会における土地・不動産の活用より一部抜粋 URL:https://www.mlit.go.jp/common/001294338.pdf

都市公園に設置されている健康遊具は、

  • 平成19年で約14,000基
  • 平成28年には約26,000基

約10年間で約1.9倍に増加しているそうです

 

フィットネスクラブの事業所数の推移

出典:国土交通省ホームぺージ 人生100年時代を見据えた社会における土地・不動産の活用より一部抜粋 URL:https://www.mlit.go.jp/common/001294338.pdf

民間市場ですが、フィットネスクラブの事業所の数も右肩上がりで増えています

以前よりドラマのシーンでもフィットネスクラブのシーンもよく見かけるようになったように感じます

データでは平成20年~平成30年の10年間で1.4倍も増えているそうです

オンラインフィットネス

最近はオンラインによるフィットネス教室も増えています

LOOOMはZOOMアプリを使ったタブレットやスマホでもできる新しいフィットネスです

  • 会員登録してレッスンを予約
  • メールからZOOMのURLを受け取る
  • 当日、ZOOMでレッスン開始

無料会員登録して無料レッスンを受けることもできます

ホームページ見てみたら、ブログもあって運動のアドバイスなども載っていました

わざわざ車で出かけたりしなくてもいいので、時代の流れに乗っておくのもいいかもしれません

料金もフィットネスより安いのもメリットです

続くお家トレーニングは【オンラインエクササイズLOOOM】



ヨガが好きな方はこちらもおススメです

ホームページにはヨガ以外のメニューもありました

ビデオ方式もあったので、いつでもできるメリットもあります



フィットネス料金を抑える方法

スポーツジム使用料の年間支出金額

出典:国土交通省ホームぺージ 人生100年時代を見据えた社会における土地・不動産の活用より一部抜粋 URL:https://www.mlit.go.jp/common/001294338.pdf

経済産業省の「産業活動分析(平成26年10月~12月期)」のデータでは、世帯主の年齢階級別1世帯当たりの「スポーツジム使用料」の年間支出金額は、60歳代で約7,000円と最も大きく、70歳代以上も40歳代以下の世代と比較しても大きくなっています

健康増進施設認定制度

実は、厚生労働省は、国民の健康づくりを推進する上で適切な内容を行っている施設を認定し、運動型健康増進施設について大臣認定を行っています(健康増進施設認定制度には温泉利用型健康増進施設、温泉利用プログラム型健康増進施設もあります)

運動型健康増進施設の認定基準は以下のような感じでした

  • 有酸素運動及び筋力強化運動等の補強運動が安全に行える設備の配置
  • 体力測定、運動プログラム提供及び応急処置のための設備の配置
  • 生活指導を行うための設備を備えていること
  • 健康運動指導士、その他運動指導者等の配置
  • 医療機関と適切な提携関係を有していること
  • 継続的利用者に適切な指導を行っていること(健康状態の把握・体力測定運動プログラム)

一般のフィットネスより国のお墨付きがある分、健康面のフォローがしっかりしている感じです

また、運動型健康増進施設の内、指定運動療法施設数の指定を受けている施設は利用料が医療費控除になります

指定運動療法施設

指定運動療法施設の認定基準は以下の通りです

  • 厚生労働大臣認定健康増進施設であること
  • 提携医療機関担当医が日本医師会認定健康スポーツ医であること
  • 健康運動実践指導者が配置されていること
  • 運動療法の実施にかかる料金体系を設定してあること(1回辺り5000円以内)

先ほどの運動型健康増進施設にプラスして認定要件があるので、全国に221か所しかありません

また、すべての利用料が医療費控除になるわけではなく、医師の指示に基づく運動療法を実施する際の利用料金について所得税に規定する医療費控除の対象になります

医師の指示が必要になるため、高血圧や高脂血症、糖尿病等の疾患があり、医師から運動療法を勧められ、書類等を揃える必要はあります

運動型健康増進施設(指定運動療法施設含む)の一覧

運動型健康増進施設(指定運動療法施設含む)の一覧は厚生労働省のホームページにあります

厚生労働省ホームページ 運動型健康増進施設一覧

もし、住まいの近くに施設があるようでしたら、施設に相談して確認してみるのもいいかもしれません

医師が書類を書いてくれたら、医療費控除で税金が還付される分、安く利用することができます

まとめ

  • 60代の健康意識は高い(若いうちは運動意識は低い)
  • 60代のフィットネス利用者は増えている
  • 公園の健康遊具やオンラインフィットネスなど健康づくりの場は増えている
  • スポーツ施設の利用料の出費はそれなりにある
  • 指定運動療法施設は条件付きで医療費控除の対象になる

を紹介しました

最後までお読みいただきありがとうございました